発表につき各社から頂いたコメント

Red Hat Enterprise Linux 4へのコメント(あいうえお順)

-


■パートナ様

インテル株式会社
取締役 エンタープライズ & ネットワーク ソリューションズ本部長 町田 栄作様
インテルは、この度のレッドハット株式会社のRed Hat Enterprise Linuxの発表を歓迎いたします。Red Hat Enterprise Linuxと、64ビット インテル® Xeon™プロセッサおよびインテル®Itanium®プロセッサ・ベースのサーバからインテル®Pentium®4プロセッサ・ベースのクライアントに至る、インテル・プラットフォームの組み合わせは、RISCから標準規格に基づくエンタープライズ・ソリューションへの移行を加速させると期待しています。その結果として、企業ユーザが仮想化やマルチコア・プラットフォームなどの最新技術をいち早く導入し、より優れた管理機能やパフォーマンスの利点を享受することができるよう、インテルも協力してまいります。

SAPジャパン株式会社
アライアンス本部 バイスプレジデント 竹田 邦雄様
SAPジャパンは、「Red Hat Enterprise Linux 4」の発表を歓迎致します。「Red Hat Enterprise Linux 4」は、SAPジャパンが注力する顧客指向のサービス・アーキテクチャを実現する為のIT基盤であると確信致しております。SAPジャパンは、セキュリティ機能とパフォーマンスに優れた「Red Hat Enterprise Linux 4」を推進することで、これまで以上に顧客企業の要望にあったエンタープライズ環境の構築に貢献できるものと確信しています。

株式会社NTTデータ
取締役 オープンソース開発センタ長 山田 伸一様
NTTデータは、このたびのレッドハット株式会社の「Red Hat Enterprise Linux 4」の日本市場での販売開始を心より歓迎致します。弊社は Linux OS のエンタープライズ適用を目指し、SIer として日本で初めてレッドハット社とサポート契約を締結、Linuxの信頼性向上のためのクラッシュダンプ取得ツール「mkdump」をOSSとして公開、などLinuxを安心して使っていただける取組を進めております。今回のレッドハット社の発表により、Linux の適用分野が広がることを期待しております。

OSDL(Open Source Development Labs)
アジア統括ディレクタ 平野 正信様
日本だけでなく、アジア全体のエンタープライズ市場で、Linuxの導入の勢いが増してきています。今回の発表は、その勢いを加速するタイムリーなものです。エンタープライズOSとして必要な機能強化は、日々改良が続けられており、レッドハットの最新ディストリビューションにもその成果が表われています。最近のレッドハットはアジアのビジネス・サポートの体制強化に積極的に取り組んでおり、Linux業界のリーダーとしてマーケットを牽引してくれるものと期待しています。

コンピュータ・アソシエイツ株式会社
営業・マーケティング統括本部 統括本部長 藤岡 健様
コンピュータ・アソシエイツ株式会社は、「Red Hat Enterprise Linux 4 」のリリースを歓迎いたします。CAでは、エンタープライズ・システムにおける重要なプラットフォームとしてLinuxを位置づけ、国内No.1シェアを誇るバックアップ/リカバリ・ソリューションのBrightStor ARCserve Backupやセキュリティ・ソリューションであるeTrust Access Controlをはじめ、Linux対応製品の充実に力を注いでおります。パフォーマンスや信頼性の更なる強化を図られた「Red Hat Enterprise Linux 4」とCAのLinux対応製品との融合により、より多くのお客様に、オープンソース技術がもたらすメリットをご提供できるものと確信しております。CAは今後もレッドハット社との密接な協業を推進し、オープンソースおよびLinuxの普及に貢献してまいります。

サイベース株式会社
代表取締役 社長 早川 典之様
サイベース株式会社は、レッドハット株式会社の「Red Hat Enterprise Linux 4」の発売を歓迎いたします。サイベースは1999年にいち早くLinuxに対応したエンタープライズ・クラスのデータベース「Sybase Adaptive Server Enterprise」をリリースし、Linuxを重要なプラットフォームとしてIA32, IA64, AMD64に対応してまいりました。今回の新バージョンによるパフォーマンスの向上とセキュリティ機能の強化により、エンタープライズ・クラスでの用途にLinuxが更に浸透してゆくものと期待しております。サイベースは今後もレッドハットとのパートナシップを強力に推進し、Linux市場での浸透を強力にサポートして参ります。

株式会社テンアートニ
代表取締役社長 喜多 伸夫様
株式会社テンアートニは、レッドハット株式会社の「Red Hat EnterpriseLinux 4 」の発表を歓迎するとともに、今回のバージョンアップによるエンタープライズ分野でのLinux導入がますます促進されるものと期待しております。当社は、「Red Hat Enterprise Linux 」に独自のサポートサービスを付加した「Plus 」シリーズの販売を通じ、複数年契約パッケージ、更新/切替パッケージ、バンドルパッケージなど、様々なお客様のニーズに応えるソリューションを提供しておりますが、今回の「Red Hat Enterprise Linux 4 」の発表と同時に、同バージョンの「Plus 」シリーズの販売も開始します。また、加速するエンタープライズ用途へ向け、LifeKeeperをはじめとした高可用性ソリューションやSELinux関連サービスなどにも積極的に取り組みます。今後もレッドハットとの緊密なパートナシップにより日本市場におけるLinuxソリューションの拡大に貢献して参ります。

デル株式会社
エンタープライズ事業本部 ソリューション本部長 多田 和之様
デル株式会社は、レッドハット株式会社による「Red Hat Enterprise Linux 4」の販売開始を歓迎致します。 デルは、IAサーバやストレージ製品を中心とした汎用性の高い業界標準技術の製品を連携し、システム全体の性能と信頼性向上を図る「スケーラブル・エンタープライズ・コンピューティング」を推進しています。セキュリティ機能とパフォーマンス機能が向上した「Red Hat Enterprise Linux 4」の発売により、この「スケーラブル・エンタープライズ・コンピューティング」への移行が更に加速するものと期待しています。また、弊社の技術コンサルティング部門「デル・プロフェッショナル・サービス」は、これまで数多くのお客様向けに、Red Hat Enterprise Linuxを始めとするLinux基盤としたインフラストラクチャー構築を支援して参りました。今後も、幅広いお客様へLinuxベースのソリューションを提供することで、ITにおけるTCO削減とROI向上をサポートすると共に、企業のコンピューティング環境の標準化に貢献します。

株式会社 東芝 PC&ネットワーク社
サーバ・ネットワーク事業部 事業部長 姫野 嘉忠様
株式会社東芝PC&ネットワーク社は「Red Hat Enterprise Linux 4」の販売開始を歓迎いたします。CAD(Computer Aided Design)ソフトウェア、データベース、運用管理ソフトウェアなど、数多くのソフトウェアベンダから支持されているレッドハット社からの最新版Linux OSの販売開始は、Linux市場の進化を加速させるものと期待いたします。カーネル2.6の採用により安定性を増した「Red Hat Enterprise Linux 4」と、独自開発のRAID機能を搭載した高品質な「MAGNIAシリーズ」との組み合わせは、お客様に安心してご使用いただける高信頼システムの構築が可能になると確信しております。

日本アイ・ビー・エム株式会社
先進システム事業部長 三島 英司様
本日発表のRed Hat Enterprise Linux 4(RHEL4)は、エンタープライズ環境のシステム構築において、RHEL3との互換性を有しながらも、さまざまな技術的な強化がなされ、高いセキュリティー機能や優れたパフォーマンスを実現する大変重要な製品と考えております。Linuxをご採用のお客様に対し、IBMはすべてのIBM®eServer製品においてこの新製品をご提供できるとともに、総合的なソリューションをご提案していきます。今後は、RHEL3に加えてRHEL4を合わせてご提供することにより、多様化するお客様のニーズにお応えするとともに、お客様のビジネスを一層強力にサポートさせていただきたいと考えております。

日本AMD株式会社
取締役 吉沢 俊介様
日本AMDは、レッドハット株式会社による「Red Hat Enterprise Linux 4」の発表を歓迎いたします。AMDは、64ビット・コンピューティング、マルチコア化、セキュリティ機能の強化、仮想化ソリューションの実装などで業界をリードしています。性能と機能がさらに拡充された「Red Hat Enterprise Linux 4」とAMD64テクノロジとの組み合わせは、エンタープライズのお客様の高度なニーズに対応する、強力なソリューションとなることを確信しています。

日本オラクル株式会社
代表取締役社長 新宅正明様
日本オラクルは、「Red Hat Enterprise Linux 4」の提供開始を歓迎いたします。日本オラクルでは、従来よりデータベースを始めとしたエンタープライズソフトウェアの分野でLinux市場への対応を率先して行ってまいりました。今回も、「Red Hat Enterprise Linux 4」の正式出荷にあわせて、「Oracle Database 10g」Linux版を含む「Oracle 10g」製品群を順次対応していく予定です。Linux製品はエンタープライズ市場で急激に成長しており、技術強化がされた「Red Hat Enterprise Linux 4」はLinuxの活用領域をますます拡大するでしょう。今後も日本オラクルは、エンタープライズ Linux市場の活性化に貢献してまいります。

日本電気株式会社
コンピュータソフトウェア事業本部長 山元 正人様
NECは、「Red Hat Enterprise Linux 4」の日本での販売開始を歓迎します。NECでは、企業の基幹システムをLinuxで実現する「エンタープライズLinuxソリューション for MC」を提供しています。今回の「Red Hat Enterprise Linux 4」における数多くの機能強化は、より一層強固な基幹システム向けソリューションをお客様に提供するための大きな力になるものと確信しております。NECは、Red Hatとのグローバルな提携関係のもと、今後も基幹システムにおけるLinuxソリューションの提供に邁進してまいります。

日本ヒューレット・パッカード株式会社
執行役員 エンタープライズストレージ・サーバ統括本部長 松本 芳武様
日本ヒューレット・パッカード株式会社は、レッドハット株式会社 「Red Hat Enterprise Linux 4」の出荷を歓迎します。企業の基幹システムとしてLinuxの採用がますます広がっています。ミッションクリティカルな用途向けの機能が強化されたRHEL4と日本HPの業界標準テクノロジを採用したx86サーバ「HP ProLiant(プロライアント)ファミリ」およびインテル®Itanium®2プロセッサ搭載サーバ「HP Integrity(インテグリティ)サーバ」の組み合わせは、基幹システムをLinuxで構築していく上で、非常に有効なソリューションとなると期待しております。

日本BEA&#x30b
  • About Red Hat
  • Red Hat is the world’s leading provider of open source software solutions, using a community-powered approach to reliable and high-performing cloud, Linux, middleware, storage and virtualization technologies. Red Hat also offers award-winning support, training, and consulting services. As the connective hub in a global network of enterprises, partners, and open source communities, Red Hat helps create relevant, innovative technologies that liberate resources for growth and prepare customers for the future of IT. Learn more at http://www.861278361.xyz.



  • Forward-Looking Statements
  • Certain statements contained in this press release may constitute "forward-looking statements" within the meaning of the Private Securities Litigation Reform Act of 1995. Forward-looking statements provide current expectations of future events based on certain assumptions and include any statement that does not directly relate to any historical or current fact. Actual results may differ materially from those indicated by such forward-looking statements as a result of various important factors, including: risks related to delays or reductions in information technology spending; the effects of industry consolidation; the ability of the Company to compete effectively; the integration of acquisitions and the ability to market successfully acquired technologies and products; uncertainty and adverse results in litigation and related settlements; the inability to adequately protect Company intellectual property and the potential for infringement or breach of license claims of or relating to third party intellectual property; the ability to deliver and stimulate demand for new products and technological innovations on a timely basis; risks related to data and information security vulnerabilities; ineffective management of, and control over, the Company’s growth and international operations; fluctuations in exchange rates; and changes in and a dependence on key personnel, as well as other factors contained in our most recent Quarterly Report on Form 10-Q (copies of which may be accessed through the Securities and Exchange Commission’s website at http://www.sec.gov), including those found therein under the captions "Risk Factors" and "Management’s Discussion and Analysis of Financial Condition and Results of Operations". In addition to these factors, actual future performance, outcomes, and results may differ materially because of more general factors including (without limitation) general industry and market conditions and growth rates, economic and political conditions, governmental and public policy changes and the impact of natural disasters such as earthquakes and floods. The forward-looking statements included in this press release represent the Company’s views as of the date of this press release and these views could change. However, while the Company may elect to update these forward-looking statements at some point in the future, the Company specifically disclaims any obligation to do so. These forward-looking statements should not be relied upon as representing the Company’s views as of any date subsequent to the date of this press release.